レッドセンセーション中国株ノーロードファンド　グローバルリンクアドバイザーズ

名称	レッドセンセーション中国株ノーロードファンド匿名組合
商品分類	内国有価証券投資事業権利等に係る組合契約
ファンドの特徴・投資対象等	香港と中国の証券取引所及び米国ADRに上場している株式等の持分証券（会社型投信も含む。）並びに国債等の債券に投資します。短期的売買差益の獲得を主眼とせず、長期間保有する方針で、中国の中長期的持続的成長の恩恵をストレートに享受できる運用を狙います。企業訪問を数多く行い、主要産業で高成長が期待できる銘柄を選別して購入。企業訪問時の様子は写真付きのレポートにて随時公開予定。ファンドがどのような企業にどのような視点から投資しているのかが分かる、透明性の高い運用を目指します。
営業者	グローバルリンクアドバイザーズ株式会社
募集上限額	30億円
購入方法	原則として、インターネットでの契約申し込み
購入単位	1口＝10万円、3口以上1口単位
販売手数料	なし
申込期間	申込期間 2010年10月1日～2010年12月29日投資資金の払込期限：12月29日午後3時まで
契約期間	3年3ヶ月：2011年1月4日～2014年3月31日（運用者の裁量で2年延長の可能性あり）
会計期間	1年目：1月4日～3月31日 2年目以後：4月1日～3月31日
途中解約	原則、途中解約は不可
分配方針	匿名組合員は、出資割合に応じて、本営業から生じる利益の分配を受ける権利を有し又は損失を負担する義務を負います。ただし、利益の分配は、以下に定める金銭の分配の全部又は一部、最終償還金額の全部又は一部として、それぞれ支払われるものとし、匿名組合員は、かかる金銭の分配又は最終償還金額によらず、本営業の利益の分配を請求することはできないものとします。また、損失の分配の結果、匿名組合員に分配された損失累計額が本匿名組合出資の額を超過する場合においても、匿名組合員は本匿名組合出資額の範囲内でのみこれを負担するものとします。
ファンドの費用等	営業者に支払われる報酬は、以下により求められる金額の総額になります。管理報酬各事業年度の終了日における本匿名組合の純資産額3,000,000,000円未満に対して年率1.575％（消費税込み）、3,000,000,000円以上5,000,000,000円未満に対して年率1.365%（消費税込み）、5,000,000,000円以上に対して年率1.05％（消費税込み）に相当する金額。投資情報料ありません。成功報酬各事業年度における累計純キャピタルゲインの１０％（消費税別）に相当する金額。その他の費用匿名組合組成及び運営に関する費用初年度のみに掛かる費用匿名組合契約書及び重要事項説明書等の書面作成費、弁護士費用、本匿名組合組成費用その他本匿名組合組成に要する費用の実額及び本匿名組合の運営に要する初期費用を本匿名組合の財産を管理する口座から支払うものと致します。各事業年度の費用継続開示書類等の書類作成費、弁護士費用、会計監査費その他の本匿名組合の運営に要する費用を本匿名組合の財産を管理する口座から支払うものと致します。投資運用に関する費用等株式売買手数料等の投資、保管及び売却等に掛かる費用その他投資運用に要する費用を本匿名組合の財産を管理する口座から支払うものと致します。申込み時にご負担いただく費用等はございません。上記に関する詳しい費用明細等に関しましては、お申込の際に契約締結前交付書面（兼交付目論見書）及び匿名組合契約書をご確認下さい。
ファンドの主なリスク	ファンドへの投資に伴うリスク（価格変動リスクや配当金の変動、信用リスク等）外国株式等への投資に伴うリスク（為替変動リスクやカントリーリスク等）その他のリスクは契約締結前交付書面（兼交付目論見書）及び匿名組合契約書をご確認ください。
販売会社	グローバルリンクアドバイザーズ株式会社

※ お申し込みの際には契約締結前交付書面（兼交付目論見書）、匿名組合契約書をよくお読みください。



【リサーチ担当者：田代尚機】 TS・チャイナ・リサーチ（株）代表取締役。94年から2003年にかけて、大和総研の代表として北京に駐在。引受リサーチ、中国経済担当エコノミスト、中国株担当アナリストとして活躍。内藤証券中国部長、証券会社向け中国株コンサルティングを経て独立。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。著書に「レッドセンセーション好機到来！今こそ中国株投資」など多数。		【運用担当者：戸松信博】グローバルリンクアドバイザーズ（株）代表取締役社長。95年よりいち早く中国株に注目し、個人投資家向けに中国株の情報をインターネットで配信（現在読者は3万人超）。中国株ブームを巻き起こした「10万円から本気で増やす中国株」など著書多数。「中国株ノーロードファンド」「ベトナム株ファンド」を立ち上げ、「常に個人投資家の視点で」をモットーに、商品設計・運用を行っている。