本日は、午後9時30分に8月のフィラデルフィア連銀景況指数(予想2.0）と週次の米新規失業保険申請件数（予想26.5万件）、そして午後11時に7月の米景気先行指数（予想0.3％）の発表が予定されています。

まだ、18日、19日が円高で終わったらという仮定でしかお話しできませんが、もし、そうだとしたら、どのような過程を踏む可能性があるのか、考えてみたいと思います。

仮説の例として、2014年と2015年を考えてみましょう。

まず、2014年は、例年8月25日前後にカンザスシティ連邦準備銀行が主催する経済政策シンポジウム（通称「ジャクソンホール会議」）が開催されますが、この年は、マーケットは米国の利上げに期待し、この年は8月22日のイエレンFRB議長が利上げに関して発言するか注目されました。

そして利上げのため、ドル買い方向に反応しやすく、2014年8月18日の102.50近辺から上昇を開始し、いったん10月1日には110.09をつけましたが、その後、、10月23日の107円台から上げは再開し12月8日の121.84まで上昇しています。

要は、長丁場の上昇になりました。

それに対して、2015年の場合は、24日頃にチャイナショックが発生しており、その前兆を察知したかのように、19日からドル/円が売られ始めました。

8月19日の124円台から8月24日の116.15までの短期間で約8円の下落をしました。

この短期決戦の後、10月14日ぐらいまで、横ばい推移となりました。

このように、8月18日、19日に動き出しても、その後トレンドが長期にわたるのか、あるいはレンジが長引くかは年によって違い、注目されますが、今回ドル売りで行くのであれば、下落トレンドがハッキリしているだけに、長期化するのではないかと見ています。